働き方改革や女性の活躍推進が叫ばれる中、日本の女性の就業率は過去最高の水準まで上がっています。
2018年の女性の就業率が全年齢ベースで51.3%となり、50年ぶりに5割を超えたことが総務省が1日発表した労働力調査で分かった。人手不足や育児と両立して働きやすい環境づくりが進んだことが背景にある。
自分自身でキャリアを切り開き、生き生きと、時にバリバリと働く女性がますます増える一方で、パートナーの海外赴任や国内転勤に伴いキャリアの中断、勤めていた会社の退職を余儀なくされた駐妻、転妻の方も多くいらっしゃいます。
新天地で仕事を探す上では様々な困難があり、特に日本を離れ異国で暮らす駐妻の方が現地で働く上では、
- 英語や赴任国の現地語の習得
- 赴任国での就労許可証（労働ビザ）の取得
- 駐在員であるパートナーの所属企業の人事制度、ポリシー
の三つが大きな壁として立ちはだかります。
特に3点目に挙げた各企業の制度については、未だに駐在員の配偶者の現地就労を認めないケースが少なくないようですが、女性の職業選択の機会を無為に奪うことのないよう、より柔軟な運用がなされることを望みます。
アメリカでは外国人の就労許可取得がますます困難になるなど、法律や社会情勢といった多くの制約がある一方、テクノロジーの進化に伴うリモートワーク 、在宅ワークの一般化など、働きたい駐妻、転妻の方にとって追い風が吹いているのもまた事実です。
そんな中、個人でスモールビジネスを始めたり、ノマドワークをしたり、新しい働き方をする人も国内外に増えてきました。
英語が好きで、海外に住むというだけでワクワクしてしまうような私でさえも、日本でのキャリアを中断し、就労ビザがなく一般的な“働き方”が制限される状態での海外生活を選択する上では、大きな葛藤がありました。
アメリカで偶然出会ったJoint Ventureという言葉に励まされ、このサイトを始めたのも、英語や写真、ウェブデザインなど自分の“好き”や特技を活かして“仕事”を作りだし、日々にやりがいを見出すこと、さらには同じ価値観をもつ世界中の駐妻・転妻の方々と出会い、ともに支えあうことが大きな目的の一つです。
これからも、駐妻・転妻としての新しい“働き方”の形を模索し、共有していきます。
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